ウィルソンの14か条の平和原則
　4 国家の軍備を国内の安全を充足する最低限度まで削減するための
　　適切な保障を相互に与え合うこと。
　14 大国・小国を問わず、政治的独立と領土保全の相互的補償を与え
　　　合うことを目的として、明確に規定された協約のもとに、諸国家の
　　　全体的な連合組織が結成されなければならない。

　1. 第4条が各国に求めているもの
　　軍縮／軍備制限（国家の軍備を軽減すること）
　2. 第一次世界大戦後に、第14条で提唱された「諸国家の全体的組織」
　　国際連盟


ヴェルサイユ体制と国際連盟
　①パリ講和会議･･･同盟国それぞれを対象とした講和条約
　　　　　　　　　　→ ヴェルサイユ体制の形成
　② ヴェルサイユ条約･･･ドイツに対して全植民地の放棄、
　　　　　　　　　　　　　 アルザス・ロレーヌの返還、軍備制限、
　　　　　　　　　　　　　巨額の 賠償金の支払いが定められ、
　　　　　　　　　　　　　国際連盟規約が挿入される
　③ 国際連盟･･･アメリカ合衆国の大統領 ウィルソンが提唱した
　　　　　　　 十四か条の平和原則における国際平和機構の実現
　　→ドイツやソヴィエト政権は排除され、 アメリカも上院の反対で加盟
　　　せず
　④ 民族自決の原則により、オーストリア・ハンガリー帝国や
　　オスマン帝国は 解体
　⑤ドイツの賠償滞納を理由に、フランス、ベルギーが ルール占領
　　→ドイツの シュトレーゼマンの通貨改革、アメリカの ドーズ案に
　　　より西欧経済は復興
　　→1925年、 ロカルノ条約が結ばれ、翌年にはドイツが 国際連盟
　　　に加盟

ワシントン体制と軍縮
　① ワシントン体制･･･アジア・太平洋地域に関する新しい国際秩序
　　・海軍軍縮条約･･･アメリカ・イギリス・ 日本・フランス・イタリア
　　　　　　　　　　　が調印
　　・四か国条約･･･ 太平洋地域の現状維持を定め、米・英・日・仏が
　　　　　　　　　　調印→ 日英同盟は解消
　　・九か国条約･･･ 中国の主権尊重・領土保全・門戸開放を確認
　②日本･･･国際連盟の 常任理事国となり、赤道以北の旧ドイツ領
　　　　　南洋諸島を委任統治する一方、 山東省の権益を中国に返還
　・幣原喜重郎外相は対英米協調、中国内政不干渉
　　→ロンドン海軍軍縮条約調印に対して 統帥権干犯問題が発生
　　※日本では、天皇による統帥権の行使には勲隊の同意が必要であった
　　　（大日本帝国憲法）


国際協調体制が形成されても、第二次世界大戦が起こった
　①国際連盟の問題点
　　結成当初、敗戦国のドイツや社会主義国ソ連が排除され、大国
　　アメリカがさんかしなかった。侵略に対して制裁手段が不十分だった。
　②敗戦国ドイツへの対応の問題点
　　多額の賠償金や全ての植民地の放棄など、厳しい措置が取られた。