ヴェルサイユ体制と国際連盟
　1. パリ講和会議
　　　･･･同盟国それぞれを対象とした講和条約→ ベルサイユ体制の形成
　　　目的：ヨーロッパ地域の戦後処理

　2. ヴェルサイユ条約
　　　･･･ドイツに対して全植民地の放棄、 アルザス・ロレーヌの返還
　　　　（フランスへ）、軍備制限、巨額の 賠償金の支払いが定められ、
　　　　国際連盟規約が挿入される　※日本が南洋諸島を委任統治

　3. 国際連盟
　　　･･･アメリカ合衆国の大統領 ウィルソンが提唱した
　　　　　 十四か条の平和原則における国際平和機構の実現
　　　　　　前： 勢力均衡　　→　　 集団安全保障
　　　　　　　協商⇄同盟　　　　　　国際連盟
　　　　　　　　　　　　　　　（米・ソ・独　加盟せず）
　　　→ドイツやソヴィエト政権は排除され、 アメリカも上院の反対で
　　　　加盟せず
　　（米：モンロー主義、アメリカ大陸とヨーロッパ大陸間の相互不干渉）

　4. 民族自決の原則（十四か条の平和原則）により、オーストリア・
　　　ハンガリー帝国やオスマン帝国は 解体
　　・バルカン（多民族）→小さな国へ分立

　5. ドイツの賠償滞納を理由にフランス、ベルギーが ルール（工業地帯）
　　　占領
　　→ドイツの シュトレーゼマンの通貨改革、アメリカの ドーズ案
　　　により西欧経済は復興
　　→1925年 ロカルノ条約が結ばれ、翌年にはドイツが 国際連盟
　　　に加盟（ソ連も加盟）


ワシントン体制と軍縮
　・米大統領の呼びかけ（ワシントン会議）
　　目的： アジア・太平洋地域の戦後処理
　　　　（実際は 日本の勢力抑圧）

　1. ワシントン体制
　　　･･･アジア・太平洋地域に関する新しい国際秩序
　　・ 海軍軍縮条約･･･アメリカ・イギリス・ 日本・フランス・
　　　　　　　　　　　　イタリアが調印
　　・ 四か国条約･･･ 太平洋地域の現状維持を定め、米・英・日・仏
　　　　　　　　　　　　が調印
　　　　　　　　　　　　→ 日英同盟は解消
　　・ 九か国条約･･･ 中国の主権尊重・領土保全・門戸開放を確認
　　　　　　　　　　山東半島返還

　2. 日本
　　　･･･国際連盟の 常任理事国（事務局次長：新渡戸稲造）となり、
　　　　　赤道以北の旧ドイツ領南洋諸島を委任統治する一方、 山東半島
　　　　　の権益を中国に返還
　　　・ 幣原喜重郎外相は対英米協調、中国内政不干渉（1920〜30）
　　　　→1929年　世界恐慌
　　　　→1930年　ロンドン海軍軍縮条約（補助艦制限）調印に対して
　　　　　　　　　　 統帥権（大日本帝国憲法）干犯問題が発生


※勢力均衡
　　各国間の軍事力によって、お互いを抑制し合い、国際秩序を守ろうというもの
※集団安全保障
　　世界的な国家の連合体により、平和を破壊する国家があった場合に制裁を科す
　　などして保証すること

※国際連盟
　(問題点)
　　ドイツやソ連、アメリカが参加しなかった
　(ドイツへの対応の問題点)
　　多額の賠償金や全ての植民地に放棄などの厳しい対応