1回の性交でも妊娠する可能性があることから、事前に「子供を産み育てる① 準備が出来ているかどうか」などについてパートナーと確かめ合う必要があります。
その際、当人とそのパートナーなどの② 人生設計や、母体となる女性の心と体の③ 健康状態、④ 職場や家庭の状況などを考慮して、互いに話し合うことが
大切です。⑤ 家族計画とは、子供を産む時期と間隔や子供の⑥ 人数を考えることを言います。子供を産まないときは確実に⑦ 避妊を行う必要があり、
これは、子供と女性の健康を守ることにもつながり、親としての新たな生命に対する⑧ 責任と言えます。
コンドームは、男性の陰茎が勃起状態になってから⑨ 性交前に装着する。比較的容易に購入でき、比較的⑩ 安価である。性感染症の予防に効果が⑪ ある。
副作用は⑫ ない。
低用量ピルは、女性が28日を1周期として⑬ 21日間服用し、⑭ 7日間服用を休止する。医師の⑮ 診察と処方箋が必要。検査費用も含めるとやや⑯ 高価。
性感染症の予防に効果が⑰ ない。⑱ 使用開始初期に、吐き気、めまいなどの副作用が出る事がある。
母体保護法によって、人工妊娠中絶が認められる特別な場合とは、身体的・経済的理由で妊娠の継続により母体の健康が損なわれる場合と性的暴行による妊娠の場合。
人工妊娠中絶ができるのは、胎児が母体外で生存ができない期間である、⑲ 満22週未満までである。

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ここからR科向け（他科の方は予備知識としてどうぞ）
家族計画とは、妊娠・出産の「① 時期」「② 回数」「③ 間隔」を調整する事。またここには母親の年齢や健康、子供の成育環境、経済状況、遺伝性疾病
などのことを考慮する必要がある。
現在は子供は消費者であるため、少産少死であるが、昔は子供は労働者であったため、④ 多産多死であった。
妊娠をしないようにすることを⑤ 避妊、妊娠したが産まないことを⑥ 人工妊娠中絶、妊娠したいが妊娠しないため妊娠できるようにすることを⑦ 不妊治療
という。⑦の中には「排卵誘発」、「人工授精」「⑧ 代理出産」などがある。しかし、⑧は問題が多い為日本では行われていない。
避妊法として男性側が行うのがコンドームの装着である。コンドームを使用する事で精子を膣・子宮に入れないようにする。女性側は低用量ピル（経口避妊薬）
を服用する。低用量ピルは女性ホルモンに影響し、排卵を止めたり、精子が子宮内に入らないようにしたり、着床しない様にする効果がある。また、コンドームと違い
副作用が出る為、医師の診断と処方箋が必要になる為、高額である。
基礎体温法とは、毎朝、起床前に検温しその変化で排卵日を知る方法である。避妊法としては不安であるため、主に妊娠したいときに利用される。
人工妊娠中絶とは、「胎児が母体外で生命を維持することが出来ない時期に人工的に胎児及び、その付属物を母体外に排出させること」である。
人工妊娠中絶を行うためには条件があり、
１：妊娠、分娩が身体的または経済的理由により、母体の健康を著しく害する場合。
２：暴行もしくは脅迫によって妊娠した場合。
現在では3つめの条件がなくなっておりこれは現在社会において特定の人が差別されるのを防ぐためである。
妊娠してから22週以降はいかなる理由でも行うことが出来ず、行うと⑨ 堕胎罪に問われる。
人工妊娠中絶の方法として、妊娠初期（12週未満）では、吸引法・掻爬法で行う。妊娠中期（12週~22週未満）では、陣痛誘発法で行われる。
人工妊娠中絶はすべての医者が行えるわけではなく⑩ 母体保護法指定医のみ可能であり、保険の適応外になる（初期では10~20万、中期では30~50万）。
妊娠12週以降に人工妊娠中絶を行った後は、役所に⑪ 死産届を提出し⑫ 埋葬許可証をもらう。なお12週以前は提出する必要はない。
中絶数は昔と比べると大幅に減少しており、理由としては、避妊具の発達・女性の社会的地位の向上・性教育の充実などが考えられている。しかし実際には現在の
数値の数倍あると考えられており、ひそかに中絶を行う⑬ ヤミ堕胎が行われている可能性がある。
中絶の問題点は多く、身体的問題として、子宮損傷・習慣性流産・不妊などがある。倫理的問題として、生命を断つ罪悪感が大きいことがある。
社会的問題として、安易な性交を許してしまう風潮が広がってしまうなどがある。
また最近では、身体的問題に対する対応として経口薬による中絶が始まっている。