歴史総合-学年末①

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アジア・アフリカと大衆社会
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アジアアフリカ諸国の民族自決
 【中国】
  ・ によりふたたび統一(中華民国国民政府)
  ・近代国家建設を進め、軽工業製品の自給化をほぼ達成
 【シャム( )】
  ・立憲君主制へ移行(1939年にタイに改名)
 【インド】
  ・ への不満から、 (「非暴力・不服従」)による抵抗運動に大衆の指示が続く
 【中東地域】
  ・石油の生産地として重要な位置を占める
  ・ペルシャ(イラン)・・・イギリスの石油会社の支配下に置かれる一方、近代国家建設が進む
  ・サウジアラビア・・・石油開発にアメリカ合衆国資本が進出
  ・エジプト・・・1922年に独立したが、イギリス軍による占領が継続
         大衆中心にイスラーム復興の運動が支持を集める
 【アフリカ】
  ・抵抗運動が再燃
    → はのちにアフリカの解放に大きな役割を果たす
    (英仏の植民地化→民族の分断支配→アフリカ全体でまとまる(汎アフリカ運動))

大衆社会と大衆運動
 消費社会の広がり
 ・欧米文化に影響を受けた消費社会が世界規模で広がる
 ・大衆社会は、帝国主義諸国の植民地支配の中でグローバルなつながりを持つようになる
 都市部と農村部の格差
 ・世界恐慌はアジアの農民、労働者に大きな影響を与えた
  →都市と農村の格差が生じた
 ・日本国内では1930年代に労働争議や小作争議が激化
  (日本 高橋財政によって回復基調
      農作物の価格が下落し、都市の失業者が農村へ戻り、農家は困窮
      →欠食児童、女性の身売り)