環境汚染による健康被害を防止するためには、環境を汚染する① 物質を出さないことが基本となります。例えば、石油や石炭などの化石燃料による大気汚染物質の発生を抑えるための個人的な対策は、太陽光を利用した② ソーラーシステムを整備する、③ 自家用車の使用を控えるなどがあります。また、社会的な対策には、④ 電気自動車や水素自動車などの普及、⑤ 自然エネルギーによる発電などの工夫があります。環境中に排出される物質は、たとえば、気体中の粒子状物質を分離除去する⑥ 集塵装置の設置や排出ガス中の硫黄酸化物を除去する⑦ 排煙脱硫などにより、適切な⑧ 処理をおこなってから排出します。日本では、⑨ 環境基本法にもとづく対策を取り、⑩ 排出基準を設定して基準を超えないようにしています。

環境の保全に関する主な施策として環境基準として、維持することが望ましい環境について基準が定められており、水質汚濁、土壌汚染、騒音などについても定められている。排出規制として、環境基準が守られるよう、各種の汚染物質について排出基準が決められ排出が制限されている。環境の監視・測定として、環境基準が守られているか、その監視・測定がおこなわれている。大気汚染の監視として全国に約2000カ所の測定局がある。公害防止計画として、公害の著しい地域では、公害防止に総合的に取り組むための計画を策定でき、公害防止計画が定められると、公害防止の各種事業や施策が集中的に展開される。

廃棄物は、一般廃棄物と 産業廃棄物に分けられる。後者には、有害物質を含んでいたり、処理に特別な技術を必要としたりするものも多く、不適切な処理のまま焼却したり、埋め立てたり、海に捨てたりすれば、環境を汚染し、私たちの健康被害に繋がる。

廃棄物処理法では、それを出した事業者に適切に処理をする責任を負わせている。とくに PCBや アスベストなどを有害物質を含んだ産業廃棄物や、病院から出る注射針など感染の可能性がある 医療廃棄物は、法律で特別な処理が義務付けられています。

産業廃棄物処理の課題として、一部の業者による不適切な処理や 不法投棄がある。対策として、住民や行政による監視を強化するとともに、情報を共有し不法投棄を許さないという社会規範を高めている。

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戦後の高度経済成長期では「大量生産・大量消費・大量廃棄」をスローガンに掲げ、「消費は美徳」の考え方が広がっていた。現在は、天然資源を抑え「環境負荷」を減らす「循環型社会」になってきている。